メーカー
「カメラ」という名称が付いてはいるが、電子機器的な要素もあるため、ニコン、キヤノン、オリンパス、ペンタックス、リコー、富士フイルムなどのカメラ（光学機器）メーカーの他、ソニー、パナソニック、三洋電機、カシオ計算機など家電・電子機器メーカーからも発売されている。
競争の激化にともない、2005年に京セラが日本国内のデジタルカメラ事業から撤退。2006年には、コニカミノルタがデジタルカメラを含むカメラ事業全般から撤退し、一眼レフカメラ部門をソニーに譲渡した。また、イーストマン・コダックも消費者向けデジタルカメラの生産から撤退し、デジタルカメラ製造部門をフレクストロニクス・インターナショナル社に売却している（開発・設計・販売は継続）。 このように、従来からの光学機器メーカーの凋落が目立っている。
デジタルカメラの出荷台数は、2004年の一年で、約5980万台とされている(カメラ映像機器工業会調べ)。2007年のデジタルカメラの国内販売シェアは、キヤノン 21.2%、松下電器産業(現・パナソニック) 14.9%、ソニー 13.4%、カシオ 12.2%、ニコン 10.7%となっている[1]が、以下の点に注意が必要である。
電気機器メーカーの場合、光学系の設計が比較的弱いため、レンズメーカーよりレンズ部品の供給を受けて組み込む場合もある（実例ではキヤノンやペンタックスのレンズを組み込んだカシオ製品などの例がある）。さらに、光学機器メーカーに比べて劣る技術ブランド力を補うため、「ライカ」や「カール・ツァイス」といったドイツの有名カメラブランドを冠したレンズを採用することもある（パナソニック、ソニーなど）。しかしながら、メーカーに拠ってはOEMとしてレンズの供給を受けるのではなく、同ブランド名を冠するレンズを自社内やレンズメーカーでライセンス生産している場合がある。
また光学機器メーカーの場合、電気機器メーカーにレンズを供給して、OEM委託をしていることが多い（ニコン・クールピクスシリーズなど）。OEM委託先として三洋電機や台湾のメーカーなどがあり、実際の製造メーカーで見たシェアはOEM製品も含めると販売シェアとは大きく異なる。
従来、デジタル一眼レフカメラは技術的な課題と、交換レンズを始めとするオプション類も販売する必要があるため、これまでの技術や歴史の蓄積のある光学機器メーカー（ニコン・キヤノン・ペンタックス・オリンパスなど）以外では製品を出せない状況にあった。しかし2007年4月現在では、写真部門から撤退したコニカミノルタの一眼レフ部門を引き継ぐ形となったソニーや、オリンパスと協業しフォーサーズ・システムへ参入したパナソニック、ペンタックスとの提携を発表し、OEM製品を販売しているサムスン電子など、電機メーカーの参入も本格化している。
また上記のメーカー以外にもセイコーエプソンや、ライカで有名なライカカメラ社などがレンジファインダー式デジタルカメラの製造を行っている。（R-D1、M8など）ただし、ライカカメラ社のM8以外のデジタルカメラは、パナソニックにOEM委託しているものである。